日本の将来について

2019/04/17

三橋貴明氏は、元々中小企業診断士から、経済評論家となり、日本と世界の政治経済の鋭い分析と、未来へのヒントを提供し続ける。
 
僕は音楽の専門家だが、音楽を聞いてくれる皆さん、生徒さんとともに日本の国の中で生きている訳だから、いつもこの国の経済はどうなるのかを肌で感じる。

ライブにしても、教室に通うにしても、余裕がなければできない事であり、例えば13年ほど前の団塊の世代のサックスブームで、家内制手工業的に、一人で70名を教えていた時代や、

30年ほど前の日本の音楽産業複合体、アメリカの軍事産業複合体をもじって、の下請けとして忙しく稼がしてもらっていた時代があった。

思い出すのは、忙しいけど体力もあり、こなしていたという事だ。

バブル崩壊以降、日本は長いデフレ不景気に入り、元凶は、1000兆円の国の借金を子孫に負わすなに始まる、大嘘で国民をだまし、貧困化を促進してきた財務省にある。

一般の家庭においては、収入以上に支出を増やしたら破綻は目に見えているが、国家においてそれを当てはめようとするところに、世界第二位の日本の転落、劣等生になった理由がある。国家においては逆のことをしなくてはならない。

詳しくは三橋氏の著書、または、元財務省で、バブル終了の不動産の総量規制を指揮し、現在は大学教授の高橋洋一氏の著書などを参照されたい。

さて希望はないのかと言えば、有るのである。

自民党内の、日本の未来を考える勉強会、安藤裕衆議院議員呼びかけ人による、提言が安倍首相に手渡された。少しだけ中身を紹介する。

iLC 国際リニアコライダー、大規模素粒子加速器、大学の研究費の増額、北海道、北陸新幹線の整備、南海トラフ地震による予想被害額2000兆円に備えた準備、農業林業、漁業、造船業の技術育成及び給料の大幅増額等。これらを本気で実現して行ったら、好景気は夢ではないそうである。

是非皆でこの勉強会を応援して、日本人の、我々の生活に余裕を作り、音楽他の文化に携わる人たちにも豊かさのお裾分けをして欲しいものだ。
 
これに是非、文化控除を追加し、文化の育成の一助としてもらいたい。

文化控除とは、例えば、書道、ダンス、音楽など習い事にお金を使った場合その分が所得から控除される仕組みの事である。